2018/3/26

パチンコやスロットの機械の交換サイクルを考えると  国内外の話し

長く使うゲーム機や家庭用電子製品に部品が使われる方が、エコの観点からも良いように思います。

セガに激震、任天堂とソニーが電子部品を買い占め、パチンコ業界は部品争奪戦に

パチンコが大人の娯楽の王様ヅラをできていたのは第二次世界大戦終了からちょっとの間だけだと思います。

1960年代には、駄目な大学生の集う場所のイメージが強くなっていましたし、80年代や90年代になると、自堕落の象徴としてフィクションに描かれる様になってきています。

つまり、大きな戦争が終わり、人々が豊かになり健全な娯楽が増えれば、充実すればそれは必要のない娯楽モドキだった、という事に結論づけても構わないような物だったのだと言えるでしょう。

現在、ソニーや任天堂がゲームの増産や自動車の自動化、コンピューター制御やAIの発展を行うために大量の電子部品を使うという事になったのは、世界がまた豊かになってきたのだと、そう考えても差し支えはないのだと思います。


投資銀行だったリーマン・ブラザースの破綻からのリーマンショックは韓国が自分達の支払う借金の返済を伸ばしてもらったら、突如として買収の約束を反故にして世界に不況の嵐を吹かせたとも言います。

確かに、リーマンショック、サブプライムローンの破綻は韓国のその行動が理由でしょうが、それ以上に世界の豊かさへの追求が進まなかった時期も重なったと言える状態でした。

結局、世界中が苦しみ、日本は反日勢力や無能政権=民主党政権を経て現在になるまで回復が望めなかった時代でもありました。

しかし、ソニーや任天堂だけではなく、その他のちゃんとした企業が力を取り戻していく状態で、パチンコと言う娯楽モドキ、社会や人の人生においてなんら良い影響を与えない産物が衰退していくのだったら、それは歓迎すべき時代の変遷と言えるかもしれません。

勿論、パチンコに群がる反日勢力や、いわゆる在日マネーに群がる売国勢力なんかは、これらの動きを潰すために必死で動くかもしれません。

なのですが、ちゃんとしたモノが力をつける事は社会や環境の正常化と言えるでしょう。
正しく判断し、新聞やテレビのフェイクニュース等に惑わされない人が増える事が重要だと思います。

メディアは、過去にデタラメな情報を雑誌等で垂れ流した津田大介氏を持ち上げて、ネットの悪印象を強める姿勢をだしています。
しかし、津田大介氏の過去を見れば、彼がネットの悪印象を作ったという事も理解できるでしょう。

情報や事実が正しく伝わる環境を作り上げ維持していく事はパチンコの問題のみならず、パチンコマネーに依存するマスコミの正常化にもつながるかもしれません。


  
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タグ: 海外 政治 言論

2018/3/16

(無題)  国内外の話し

【韓国の反応】トランプ、ティラーソン国務長官を更迭…後任に対北朝鮮強硬派のポンペオ氏
http://oboega-01.blog.jp/archives/1070447074.html


この体制は、北への警告や脅しではなく恐らくは韓国、それも文大統領への警告と言うか最後通牒でしょう。
なにしろ、北とアメリカの首脳会談を設定したニダ!日本は孤立ニダ!をやったは良いものの、北朝鮮は首脳会談には無反応。

それどころか、米軍撤退しろと言う警告を北に出される始末ですから当然ですが、アメリカは報復を検討するでしょう。

ただし、現在の世界情勢でアメリカだけが叩かれる可能性はでかいです。
如何に北が悪くとも、トランプのみ成らず元々我儘なアメリカと思ってる欧州勢力(リベラル勢力か)の反抗は予感できます。

という事は、狂人対狂人、狂犬対狂犬と言う図式でも演出して先に北に手を出させる方向に動くのが吉と考えた可能性は無くもなくTwitterを規制しないのは、トランプの書き込みが挑発足り得るとの判断が有ったからではないか?
と見るのみ必要かもしれません。

しかし、それで北が乗るとも思えないのですが、朝鮮半島から撤退したいと言うアメリカ軍の本音的には、韓国を先につぶして半島全域の安定化、すなわち、日本統治前に戻す作戦を取る事も考えられます。

日本統治前の状態にするならば、中国もロシアも表向きは賛成すると考えてもいるでしょうし、中国やロシアにしてみればその後の半島の統治というのを願い出ればOKです。

場合によっては、中露のいがみ合いを作り出し日本は時間を稼げます。

勿論、時間を稼ぐには日本に朝鮮半島から人が乗り込まないと言うのが前提ですし、中露にしてみれば在日帰国と言うのが望まれます。(財産狙い)
しかし、そこは中々難しいでしょうね。

ただし、日本も密やかに動いている模様。

【韓国崩壊】日本政府が韓国産に最大70%の関税を課すと決めるwww ついに制裁キタ━━━━━━━(°∀°)━━━━━!!!
http://www.news-us.jp/article/20180316-000003k.html


反ダンピング課税が決められた事で、北系あるいは中国系の鉄鋼が一時的に入らなくなるだけですから日本には困ることはないです。

ただし、中国はすぐ是正するでしょうから即回復の可能性はありますが韓国の経済情勢の悪化は免れません。

森友で騒いだ結果、野党はどうやら韓国や中国にダメージを与えると言う事になりそうですが、森友や加計学園でまだ騷ぐのであれば、当然ですが野党も壊滅するでしょう。

恐らく、安倍政権の攻撃の本丸はマスコミだと思います。
この様な情報も出てくる訳ですから、雑誌社もそろそろ分裂してマスコミ業界での生き残りを賭けた内紛を演じるかと思います。

大核心キタ━━(゚∀゚)━━!!! テレビが絶対写さない「森友・野田公園の場所、空撮」→伊丹空港のすぐ傍、拡張工事に必要な場所で値上がり必至。値下がりしないよう凾ェ補正予算突っ込んでたのに、民主政権で謎の14億値引き
http://www.moeruasia.net/archives/49599196.html



情報の拡散や周知や認知が戦いの鍵なのでしょうね。
恐らく日本は既に、中国や韓国勢力との最終的な情報戦争や経済戦争を行っているのだと思って良いでしょう。

ロシアは傍観者気取りでしょうが、ロシアも被害を被る、しかも韓国の所為でと言う形になるように思います。
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タグ: 海外 政治 言論



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