2013/5/8

それ以降現在まで  

誰かが話してたんですが
マザーズ指数のチャートは2004年7月とライブドア事件の起こった2006年1月にいずれも約2800でダブル天井をつけて、それ以降現在まで下落トレンドが続いています。2007年3月20日時点のマザーズ指数は1031であり2003年の指数導入時と同水準となっています。
マザーズ指数は日経平均株価や東証株価指数が底をつけた2003年4月より少し早い2003年3月に約400で底打ちし、2003年5月からの日本経済の上昇に伴ってマザーズ指数も上昇しましたが1年余りで上昇は終わり、2006年1月のライブドア事件以降は下落トレンドが続いており、2007年3月のマザーズ指数は約1000です。マザーズ指数の計算方法ですが、マザーズ市場に上場されている各銘柄ごとの株価と株数(浮動株基準)を掛け合わせた時価総額を合計し、基準日である2003年9月12日の時価総額で割って、基準値である1000を掛けます。したがって東証マザーズ指数は2003年9月12日のマザーズ市場の時価総額合計を1000としたときの時価総額の指標となります。
マザーズ指数は、2003年9月12日のマザーズ市場の時価総額を1000としたときの時価総額の比率で表されます。具体的にはマザーズ市場の各上場株式ごとの時価総額を合計し、2003年9月12日のマザーズ市場の時価総額で割って、さらに1000を掛けたものがマザーズ指数となります。投資信託にかかる手数料は、全体のバランスが必要です。たとえば、販売手数料が高い、投資信託Aとその投資信託に比較して、販売手数料が低い投資信託Bを比較してみるとします。運用している年数が低い場合は、販売手数料が安い投資信託Bがお得かもしれませんが、もし、投資信託Bの信託報酬が高ければ、長い間、運用していけば、投資信託Aの方がお得になるかもしれません。
投資信託にかかる手数料は、全体のバランスが必要です。たとえば、日本株TOPIXに連動する投資信託であっても、その手数料はさまざまです。販売手数料が安くても、信託報酬が高ければ、長期的に見れば、結果的に手数料が高くなってしまうもののあります。投資信託の手数料の比較を行う場合には、どのような視点にたつかをしっかりきめなくては、比較できません。いろいろな利用の仕方があるんですね。
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2013/5/8

対照的  

昨日聞いた話ですが、
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンドのリスクとしては株価変動リスクや為替変動リスクなど挙げられます。ピクテ・グローバル・インカム株式ファンドの販売手数料は上限3.675%、信託報酬は年1.155%です。これ以外にも投資対象となっているファンドの手数料が必要です。
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンドの投資対象はほとんどが海外の株式となっており、株価変動リスクや為替変動リスクがあります。ピクテ・グローバル・インカム株式ファンドは証券会社や銀行で購入することができ、販売手数料は上限3.675%、信託報酬は1.155%です。2007年3月現在のマザーズ指数は約1000であり、2003年9月の導入当時と同じ水準にまで下落しており、マザーズ指数のチャートも2004年7月と2006年1月にダブル天井をつけています。日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)が2003年以降上昇トレンドを描いているのとは対照的です。
マザーズ指数のチャートは2004年7月とライブドア事件の起こった2006年1月にいずれも約2800でダブル天井をつけて、それ以降現在まで下落トレンドが続いています。2007年3月20日時点のマザーズ指数は1031であり2003年の指数導入時と同水準となっています。投資信託は値動きのある有価証券に投資していますので、投資信託の基準価額も毎日変化します。最初に説明したように、投資信託の基準価額は市場終了後に計算され、速報値として公表されます。投資信託の基準価額は投資信託を販売している銀行、証券会社、郵便局などのホームページで知ることができます。
投資信託が投資している株や債権などの有価証券の価格は毎日変動しますので、それにあわせて投資信託の基準価額も変動します。投資信託の基準価額は運用会社により計算され速報値として販売会社などに伝えられます。投資家は販売会社のホームページ、モーニングスターや投資信託協会のホームページなどで、その速報値を調べることができます。ってそんな事の知ってましたか?
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