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元女子プロレスラーの北斗さんに続いて、元アナウンサーの小林麻央さんが乳がんである、ということが大きく取り上げられました。



小林麻央さんに至っては、夫の海老蔵さんから、一年半前から既に乳がんを患っていた、ということでした。。




で、発見したのは、人間ドッグの検査、超音波検査だったということです。




現在、乳がんの一般健診は、マンモグラフィーという検査が一般的ですが、これでは発見が出来ないのでしょうか。。




ちょっと確認してみましょう。




読売です。



自分の型知り　乳がん検診…マンモグラフィー　弱点も　超音波併用で発見率１．５倍




自治体が行う乳がん検診のマンモグラフィー（乳房エックス線撮影）で、異常が見えにくい「高濃度乳腺」について、読売新聞の調査に答えた自治体の７割で受診者に知らせていないことがわかった。検診で行われるマンモグラフィー、超音波検査、視触診には、それぞれに利点と弱点がある。受診者は年齢や乳房のタイプごとに適した検査を選んで受けることが大切だ。




　日本女性の乳がん発症は、４０〜５０歳代がピーク。こうした実態を踏まえ、乳がん検診は、４０歳以上の女性が２年に１度受けるよう、国によって推奨されている。




　自治体検診に関する国の指針は、マンモグラフィーのみを実施項目に定めている。手に触れない微小ながんや、がんとの関連を否定できないカルシウム沈着（石灰化）の発見に威力を発揮する。受診によって死亡率を減らせることが判明している唯一の検診法だ。




　ただし、マンモグラフィーには弱点もある。




　乳房は〈１〉高濃度〈２〉不均一高濃度〈３〉乳腺散在〈４〉脂肪性の４タイプがあり、順番に乳腺組織の密度が薄くなる。乳腺の密度が濃いタイプの乳房を持つ人は、乳房全体が白く写ってしまうため、マンモグラフィー単独では、異常の有無を完全に判定するのが難しい。




　専門家によって見解は分かれるが、「不均一高濃度」と「高濃度」を合わせたマンモグラフィーが向かないタイプは、日本女性の５〜８割に上ると指摘されている。




　相良病院付属ブレストセンター（鹿児島市）放射線科の戸崎光宏部長は「乳がんと診断された患者のなかで、検診でマンモグラフィーを受けていたのに見落とされたと思われる人が、２０人に１人程度いる印象だ」と話す。




　マンモグラフィーの弱点をカバーするのが超音波検査だ。乳腺の組織が白っぽく写り、がんのしこりを黒く写し出すため、乳腺密度が濃い乳房にも適している。放射線被曝ひばくもない。マンモグラフィーとの併用で４０歳代の早期がんの発見率が１・５倍に高まることが国の大規模研究で分かっている。




　一部自治体は、４０歳代以降の検診に超音波を組み込み、両方を受けられる制度を整えている。３０歳代にも乳がん検診を行う自治体が増えてきたが、若年層は乳腺が発達していてマンモグラフィーに不向きなため、超音波で対応している。




　しかし、超音波は、死亡率の減少効果がまだ明らかではなく、国が推奨する検診法になっていない。形や大きさの違う乳房に手動の機器を当て、撮影部位をその場で判断する手法のため、技師の技量に左右される。がんの疑いを多く見つけてしまい、精密検査で異常がないとわかるケースが増え、受診者の心身に負担をかけることがあるとの指摘もある。




　厚生労働省の「がん検診のあり方に関する検討会」では、自治体の検診に超音波を導入することも視野に入れ、議論が行われてきた。関係学会などでつくるＮＰＯ法人「日本乳がん検診精度管理中央機構」も超音波の導入を見据え、既に３０００人の技師への養成講習を済ませているという。




　マンモグラフィーが万能ではないことを多くの受診者は知らない。一方で、４０歳代以降の検診に超音波が導入されるのは、まだ先になりそうだ。この間、受診者には、まず自分の乳房のタイプを知ることから始めてほしい。自治体の多くは、マンモグラフィーが向かない人に、その事実を伝えていない。国と自治体は、受診者の目線に立ち、正しい情報提供の方法を早急に検討すべきだ。




　　　　　　◇




　読売新聞が全国の政令指定都市、県庁所在地など、主要な１３１自治体に乳がん検診の実態について調査を行ったところ、回答の７割が、高濃度乳腺について受診者に注意を促す仕組みがないと答えた。電話や郵送による通知や、超音波検診の併用で、対応している自治体もあった。


乳房のマンモグラフィー
画像《１》高濃度高




乳房のマンモグラフィー
画像《２》不均一高濃度



乳房のマンモグラフィー
画像《３》乳腺散在


乳房のマンモグラフィー
画像《４》脂肪性…

《１》高濃度は、密度が濃い乳腺組織により乳房全体が白く写し出され、異常が見つけにくい。《１》と《２》の不均一高濃度を合わせて、異常が見えにくいタイプに判定されることが多い。《４》に近づくほど異常は見えやすくなる。






自治体の検診メニュー　調べよう




受診者は乳がん検診をどう受ければいいだろうか。




　まずがん検診には、自治体が行う検診と、人間ドックなどの任意型検診がある。自治体の検診は、国や自治体が費用を負担し、受診者は無料または一部負担で済む。早期発見のため、個人が選んで受ける任意型は１万円程度かかる。




　検診対象ではない２０歳代は、乳房のしこりや分泌物など、気になる症状があった時に、乳腺専門のクリニックなどを受診すればいい。多くの場合は良性と診断される。




　多くの自治体の乳がん検診は４０歳から。ただ近年、住民の要望を受け、３０歳代への検診として超音波検査だけを提供する自治体も増えてきた。心配な人は、居住する市町村の検診メニューを調べてみよう。該当する検診がない場合は、任意型検診を自費で受けることになる。




　４０歳以上にもマンモグラフィーに加え、超音波を実施する自治体が一部出ている。マンモグラフィーに異常が見えにくいタイプがあることは事実だが、超音波だけでは検診として十分ではない。マンモグラフィーで、自分の乳房が「高濃度」なのか「脂肪性」なのかを知ることが大切だ。その上で超音波を受けるかどうか決める。




　マンモグラフィーが向かない「高濃度乳腺」とわかった場合、結果通知の際に教えてくれる自治体が一部ある。結果票に「高濃度乳腺で見えにくいタイプ」「マンモグラフィーだけでは判定できない」などの記載があれば、自治体の担当課の保健師にどうすればよいか尋ねてみよう。




　また、自治体が指定する医療機関で受ける検診では、医師が結果を説明してくれる場合がある。そうした機会に、自分の乳房のタイプを聞いてみよう。医師の手元には、受診者の乳腺密度の程度がわかるデータがそろっている。見えにくいタイプであることがわかったら、超音波を受けた方がいいか、医師に相談する。超音波を受ける場合は受診者が費用を支払う必要があることが多い。




　自治体の検診結果で乳房のタイプがわからないならば、一度、乳腺専門クリニックなどで任意型検診を受け、どう対処すればよいか医師に詳しく教えてもらうことも選択肢に入れたい。異常が見えやすい「脂肪性」とわかれば、以後は２年に１度の自治体検診を継続して受ける。乳がんの早期発見には、検診のほかに、定期的に乳房にしこりがないか自分の手でチェックする方法も有効だ。入浴の際などに、しこりや分泌物がないか、まめに確認することを心がけたい。






如何ですか？




この話しからすると、マンモグラフィー検査だけでは不安ですよね。。出来れば、任意にはなってしまいますが超音波検査も併用した方が良さそうです。




しかも、国は自治体任せのため、自治体によって対応の仕方、フォローが違う。。




で、これからは、女性活躍、女性労働を推進していく社会ですから、自治体だけでなく、会社も女性の健康をどう守るのか、が、課題となってきます。




そういう意味では、既に実施している企業もあるようですよ。




見てみましょう。




日経です。



働く女性の健康どう守る

日常の不調を個別面談　がんチェック、定期健診で




４月に女性活躍推進法が施行され、管理職の数値目標を掲げる企業が増えるなど、働く女性への期待が増している。一方で健康問題への対策や配慮は後手になっていないか。長く働き続けるようになった女性たちの健康をサポートする取り組みを探った。

　 婦人科系の疾患の経済的損失は年間６兆円超――。ＮＰＯ法人日本医療政策機構（東京・千代田）が「働く女性の健康増進調査」で推計した。乳がんや子宮内膜症など婦人科系の病気を抱えながら働く女性にかかる国全体の医療費負担と、仕事の効率低下で生じる生産性損失を合計した。雇用保険の積立金に匹敵する規模で、社会的損失は大きい。更年期にさしかかる女性管理職には特に配慮が必要になる。

　調査は2015年11月、20〜60代の正規雇用の女性2091人（平均年齢は42.1歳）を対象に実施。このうち有病者596人から、１人当たりの通院費や薬代、仕事の効率低下や休業による損失を算出。これに労働力調査による女性の就業人口（2474万人）と月経前症候群などの有病率（17.1％）をかけて、損失総額を推計した。

　同調査で定期的に婦人科を受診しているか聞いたところ、20％にとどまった。受診しない理由は「健康なので行く必要がない」「仕事や家庭が忙しい」などが上位。全体の27％は婦人科検診へ行ったことがなかった。厚生労働省が初めて企業の健康保険組合（1238の組合が回答）を通じて実施したがん検診の実態調査でも、受診率は肺がんで72％と高い一方、婦人科系の乳がんと子宮頸がんは30％台にとどまった。

　日本医療政策機構の小山田万里子シニアマネージャーは「国が婦人科がん検診を定期健康診断に含めたり、女性の体の特性や疾病予防法などを男女が学ぶ機会を設けたりする必要がある」と指摘する。

女性の健康管理を手厚く支援する企業も出始めている。ワコールホールディングスは乳がんと子宮がん検診を定期健診でセット受診できる環境を整えるほか、マンモグラフィー（乳房エックス線撮影検査）装置を備えた検診車両を保有しバス検診を実施。乳がん受診率は８割、子宮がんは６割を超える。

　ポーラ・オルビスグループは昨年から20代に日常のケアの個別指導を始めたほか、「女性の健康推進員」がおり、卵巣がんの発見にもつながる子宮超音波検査を導入した。国や企業が成長戦略、経営戦略と位置づけ女性の能力に頼り、活躍を期待するなら、健康で長く働ける環境整備が急務。先行企業に学ぶことは多い。







どうです？




食の欧米化で、女性が乳がんに患う率が高くなったということで、定期検査を怠らず、早期発見が出来るように、皆で取り組んで行きましょう。



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